賃貸物件でよくあるトラブルとは？住み心地が悪くなる原因と対処方法を教えます！

上記のように、賃貸物件で生活を送るうえでトラブルに巻き込まれないか不安を感じる方は少なくありません。
ネット上には「賃貸住宅でトラブルに巻き込まれた」といった情報が数多く出回っているため、このように不安に感じるのは当然です。

そのため、この記事では、賃貸物件でよくあるトラブルの原因や対処方法について解説していきます。
ぜひ最後まで読んで、トラブルを回避するための対処方法を見つけてもらえたら幸いです。

賃貸物件で起こりやすいトラブル5選

賃貸物件で起こりやすいトラブルは、以下の5点です。

• 騒音や異臭などによる隣人とのトラブル
• 設備故障が起こった際に大家さんや管理会社に対応してもらえないトラブル
• 契約書や重要事項説明書に関するトラブル
• 更新時に家賃や管理費などが値上げされたトラブル
• 退去時に敷金の返還を巡るトラブル

それぞれ詳しく解説していきます。

騒音や異臭などによる隣人とのトラブル

アパートやマンションなど集合住宅は、性格や世帯構成が異なる方が同じ建物内で生活を送っているため、些細なことで隣人トラブルに発展しやすいです。

特に騒音に関するトラブルは最も多く、物件によっては小さい音でも隣人宅に流れ込んでしまうため、話し声や笑い声だけで相手の怒りを買うケースもあります。
また、隣人によっては逆上して悪質な嫌がらせを起こってくる方もいるため、放置しておくことは非常に危険です。

このため、隣人トラブルに遭った際は、大家さんや管理会社などに相談をしてみて下さい。
問題の解決に向けて、何らかの対処を講じてくれるはずです。

設備故障が起こった際に大家さんや管理会社に対応してもらえないトラブル

室内に備え付けられたエアコンなどの設備が故障した際に、大家さんや管理会社が修繕に応じてくれずトラブルに発展するケースがあります。

エアコンなどの備え付けの設備が故障した場合、大家さんが修繕を行うのが一般的です。
しかし、入居者の管理不足が原因で故障した際は入居者側が修繕義務を負います。
このため、中には原因が分からずに、どちらが責任負うのかで揉めてしまうケースも珍しくありません。

仮に何かしらの設備故障が起こった際に、大家さんや管理会社が対応してくれないのであれば、行政などの相談窓口に相談をしてみて下さい。
今後どのように対処したら良いのかについて、適切な助言を行ってくれます。

契約書や重要事項説明書に関するトラブル

賃貸物件に限らず物件の契約を締結する際に、契約書や重要事項説明書をきちんと確認しなかったことでトラブルに発展するケースは珍しくありません。

例えば、契約書に「備え付けの設備が故障した際に貸主は修繕義務を負わない」などの特約が明記されているケースです。
このような特約が記載されている場合、何かしらの設備故障が起こったとしても、原則あなたが修繕を行わなければなりません。
他にも、重要事項説明書の設備欄に記載漏れがあったことで、その設備に不具合が生じた際に対応してもらえないケースもあります。

このため、契約書や重要事項説明書にサインをする前に、隅々まで確認しておくことは非常に重要です。
そして何らかの不備が見つかった場合は、すぐに修正するように要求してみて下さい。
悪質な不動産会社でない限り、要求に応じてくれるはずです。

更新時に家賃や管理費などが値上げされたトラブル

物件を更新する際に大家さんから家賃や管理費などの値上げを求められるケースがあります。
これらを増額する理由は物件によって異なりますが、経営不振や土地の価値が上がったなどが多いです。

ただし、家賃や管理費は大家さんが勝手に値上げすることは法律で禁止されており、双方が納得した上で増額するように定められています。
このため、大家さんが提示した金額に納得できない場合は、拒否することも可能です。

退去時に敷金の返還を巡るトラブル

退去時にトラブルになりやすいのが、「敷金の返還に関する内容」です。
一般的に敷金は「退去時の修繕費」や「家賃滞の納時に充当」することを目的としていますが、大家さんの中には礼金と勘違いをして「返金する必要はない」と判断する方もいます。

仮に大家さんが返金に応じてくれない場合は、国土交通省が発表している「原状回復をめぐるトラブルのガイドライン」を確認したり、行政などの相談機関に相談をしてみて下さい。
行政の窓口の中には、相談員が直接大家さんと交渉を行ってくれる機関もあるため、効果的な解決策を期待できます。

賃貸物件でのトラブルに遭った際の対処方法

賃貸物件でトラブルに遭った際は、下記の3つの対処方法を講じてみて下さい。

• 契約書や重要事項説明書を隅々まで確認する
• 行政などの機関に相談をする
• 大家さんや管理組合に相談をする

それぞれ詳しく解説していきます。

契約書や重要事項説明書を隅々まで確認する

設備故障や物件に何らかの不具合が生じた際に、まずは契約書や重要事項説明書を確認してみて下さい。
それらの書類に設備故障などに関する記載がなければ、大家さんに修繕義務が生じるため、すぐに対応するように要求することが可能です。

万が一特約が記載されていた場合でも、すぐに諦めてはいけません。
特約が明記されていても、大家さんに修繕義務があると判断されるケースもあるためです。
設備故障に関して特約が明記されていた場合は、不動産の詳しい方に相談をしたり、行政などの機関で見極めてもらうようにして下さい。

行政などの機関に相談をする

国土交通省や国民生活センターなどの行政の機関では、生活における困り事や不動産に関するトラブルなどを相談できる窓口を設けています。

例えば、大家さんや管理会社が対応してくれなかったり、契約書や重要事項説明書に不備や虚偽があった際に相談することが可能です。

各機関の窓口には日々さまざまなトラブルが数多く寄せられており、経験や知識を活かした助言を行ってくれるため、効果的な解決策を見つけ出してくれることを期待できます。

大家さんや管理組合に相談をする

隣人トラブルで困っている場合は、あなた自身で対処せずに、必ず大家さんや管理会社にすぐに相談するようにして下さい。
先ほども述べた通り、隣人の中には逆上する方もいるため、生活や命が脅かされる危険性があるためです。

大家さんや管理会社を通しても悪質な嫌がらせや身の危険を感じるような行為をされた場合は、すぐに警察に通報することがおすすめします。
このような場合は、傷害罪や脅迫罪に該当するため、刑事事件として処理してくれるはずです。

まとめ：賃貸物件で起こりやすいトラブルを把握しておくことで、対処を講じることが可能！

賃貸住宅では、隣人トラブルをはじめ、設備に関するトラブルや金銭に関するトラブルが起こりやすいです。
中には、生活が脅かされるようなトラブルもあるため、あなた自身で対処方法を知っておくことが重要になります。

そのため、この記事では賃貸住宅でトラブルになりやすい原因や対処方法を解説してきました。以下、この記事のおさらいです。

上記の内容を参考に、賃貸住宅でトラブルに遭わないように注意して下さい。

なお、この記事を書いている「FPアキ」に
興味を持ってくださった方は、プロフィールもみていただけると幸いです。